はじめに

近年「医療DX」という言葉をよく耳にするようになりました。
しかし、DX（デジタルトランスフォーメーション）＝デジタルツールの導入と誤解されているケースが多く見られます。
本記事では、DXの本来の定義から医療DXの実践方法までを整理し、現場で取り組む際の注意点を解説します。

DXの定義を正しく理解する

経済産業省はDXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、企業文化を変革すること」
（出典：経済産業省 DX推進ガイドライン）

つまり、DXの目的は新しい価値を生み出すことであり、ツール導入はあくまで手段の一つです。
単に紙から電子カルテに変える、Excelで管理する——といった取り組みだけでは、真のDXとは言えません。

医療DXとは何か？

医療DXとは、医療現場においてデジタル技術を活用しながら、より良い医療サービスや新たな価値を創造することを指します。

多くの医療機関では「電子カルテ」「予約システム」「勤怠管理アプリ」などの導入で業務効率化を図っていますが、“業務の効率化”はDXの第一歩に過ぎません。

真の医療DXは、

  • 患者体験（Patient Experience）の向上
  • 地域医療連携の強化
  • データ活用による予防・重症化対策
  • 人材育成と業務の持続可能性向上

といった新しいサービスや価値の提供まで踏み込むことが求められます。

医療DXを進める上で見落とされがちなポイント：人の教育

医療DXを進める上で最も重要なのは「人の教育」です。
どれだけ優れたデジタルツールを導入しても、スタッフが使いこなせなければ意味がありません。

実際、現場では以下のような課題が多く見られます。

  • ExcelやWordの基本機能を十分に活用できていない
  • データ整理や集計に時間をかけすぎている
  • 「新しいツール＝業務効率化」と誤解している

しかし、AIや自動化技術が発展した今、既存ツールを正しく使うだけでも大きな改善が可能です。
例えば、ChatGPTやGoogleスプレッドシートのスクリプトを活用すれば、無料で業務効率化を進めることができます。
そのため、「新しいツール導入」よりも「既存ツールの理解と教育」こそがDXの第一歩といえるでしょう。

特に、看護師や理学療法士、作業療法士といったコメディカル職が教育を通して、医療DXを進めることも大事になります。特に医療DXとなると「誰が担当するのか」という問題が多く発生します。医師や事務だけに任せるのではなく、現場を理解しているコメディカル職がデジタル活用の知識を身につけ、業務改善や新しい仕組みづくりに主体的に関わることで、DXが現場に根付きやすくなります。組織全体でDXに取り組む体制を整えることが、持続的な変革につながります。

医療DXの進め方

医療DXを進める際には、以下のステップを意識することが重要です。

① 目的を明確にする

DXの目的は「業務効率化」ではなく、新しい価値を生み出すことです。
最初に定義すべき目的は次のような“価値創造につながる変革目標”になります。

例：
・地域住民に新しい医療サービスを提供できる体制をつくる
・データ活用に基づいた予防・重症化予防モデルを確立する
・患者体験（PX）を改善する新しいサービスモデルを構築する
・組織としてデジタルを活用した意思決定プロセスへ転換する

目的が価値創造ではなく業務効率化に固定されてしまうと、DXが単なるツール導入で終わってしまい、組織変革につながりません。

② 現状の業務フローを可視化する

業務の流れを洗い出し、「どの工程が非効率なのか」「どのデータが活用できていないのか」を把握します。

この段階で業務フロー図の作成を行うことで、
・職員の業務の中で、改善できる部分はないか
・情報共有の中に非効率な部分はないか
・業務フローそのものを改善できる部分がないか
といった取り組みが必要になってきます。
※『業務の改善』が DXの目的になっている場合が多いです。 “DXを可能にするための基盤整備” に位置づけましょう。

③ 小さく試す（PoC：概念実証）

いきなり全体導入するのではなく、部署単位・業務単位で小さく試すことが成功の鍵です。
小さな成功体験を積み重ねて、徐々に組織全体へ展開していきます。

④ 教育と文化の定着

DXの成否を分けるのは「文化」です。
「デジタルを使いこなす文化」「データを根拠に議論する文化」を育てることが、持続的なDX推進につながります。

まとめ

医療DXとは、ツール導入で終わらない組織変革のプロセスです。
人材育成と現場の共創を軸に、目的を明確にした上で、段階的に進めることが成功の鍵となります。

DXの本質は「デジタル」ではなく「変革」。
そしてその変革を支えるのは「人」です。

※本記事で取り上げている「医療DX」は、医療機関内部における業務・サービスの変革としてのDXを指しています。
デジタル庁や厚生労働省が推進する マイナンバー制度、電子カルテ情報連携、PHR（Personal Health Record） などの国主導の制度・基盤整備とは区別しています。

参考文献・出典